「社員に伝わるメッセージ」を実現するために経営者が知っておくべき4原則

書いてあること

仕事に対する価値観、働き方の変化はコロナ禍で加速し、組織をまとめることは以前にも増して難しくなりました。経営環境が変われば社員も不安になります。そのようなときに必要なのは経営者のメッセージです。

経営者は「うちは人数が少ないし、特別なことをしなくても、私（経営者）の考えは社員に伝わっている」と思っているかもしれません。しかし、これは勘違いです。他人同士が互いの考えを共有するまでには長い時間と、伝える努力と聞く努力が必要です。

全員が目指すべきゴールを共有した一体感のある組織。これを実現するために、経営者自身が、今何を考え、どのような方向に企業を導こうとしているのかを社員に伝えるのです。そして、このメッセージをより効果的に伝えるためにぜひ知っておきたいのが、次の4原則です。

メッセージは、経営者が自分の言葉で、直接社員に語りかけます。ここでいう直接には、対面のコミュニケーションだけではなく、チャットや社内報などのツールも含みます。

直接伝えることの重要性は、メッセージが省略されたり、経営者以外の人の独自の解釈が加わったりするのを防ぐためです。「経営者→経営幹部→一般社員」といった伝言ゲームでは、正しくメッセージが伝わらない場合があるので、直接経営者の言葉で語りかけましょう。

メッセージの内容によっては、全ての社員に伝えるべきかどうか迷います。そのような場合は、基本的な内容を伝え、さらに詳しい情報を求めてくる社員には必要に応じて追加情報を伝えるようにしましょう。例えば、経営者と経営幹部が新規事業について話しているのを聞いた社員は、もっと詳しく聞きたいと感じるでしょう。

この点で見れば、中小企業の社員は情報ニーズが高いといえるので、公開できる情報はできるだけ迅速に伝えるのがよいでしょう。

上司が部下に出す日々の細かな指示とは違い、経営者のメッセージは社員の目の前の仕事とは直接関係しないと思われています。そのせいか、重要性は認識されながらも、放っておくと関心が向けられなくなります。

これを防ぐためには、「毎週金曜日の朝礼は全員参加・経営者からメッセージを伝える日」などのように、メッセージを伝える機会を定期的に設けて、メッセージに対する関心を高めます。

メッセージを対面で伝えられたらよいのですが、リモートワークをしている場合、そうした機会は限られています。そこで、さまざまなツールを補完的に活用しながら、適切なタイミングでメッセージを伝えていきましょう。

例えば、経営者のメッセージをチャットやオンラインの常設ルームで、全社員に伝えるといったような方法も有効です。ただ、できれば、「生の音声」（オンラインでもよい）のほうが社員に経営者の思いが伝わりやすいでしょう。

以上（2023年6月更新）

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画像：pixabay